- この記事でわかること
-
- 小売業における最新トレンドのキーワード
- BOPISの概要
読了目安:6分
小売業で成功するためには、生活者の購買行動の変化や販売方法のトレンドについて知っておくことが大切です。市場のニーズや他店の最新の取り組みを知っておかなければ、生活者に選ばれる店舗にはなりません。本記事では、小売業の最新トレンドをご紹介します。小売店を運営中の方や今後小売業界に参入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
小売業の最新トレンド5つ
小売業の最新トレンドとして押さえておきたいキーワードは、以下の5つです。
- オムニチャネル
- 多様化した決済方法
- サステナビリティ
- AI需要予測
- P2C
それぞれどのようなものなのか、以下で詳しくみていきましょう。
オムニチャネル
オムニチャネルとは「お客様がチャネルの違いを意識せず商品を購入できる状態」のことです。チャネルとは販売者とお客様の接点を指し、実店舗・ECサイト・アプリ・Web広告・SNSなど多様化しています。
さまざまなチャネルがあるなか、チャネル同士をシームレスに連携させてより利便性の高い購買体験を提供できるのがオムニチャネルです。オムニチャネルの具体例として、以下のようなものがあります。
- ECサイトで注文した商品を店舗で受け取る
- 店舗で実物を確認した商品をECサイトで注文する
- 店舗の在庫数をアプリからリアルタイムで確認する
オムニチャネルには、販売機会を逃さないというメリットがあります。例えば、店舗での接客から自社のECサイトに誘導する仕組みを整えておくと、店舗でチェックした商品をより安く販売している他社ECサイトから購入する「ショールーミング」を防げます。
多様化した決済方法
近年、決済方法の多様化が進んでいます。クレジットカードやQRコード決済などのキャッシュレス決済を積極的に活用する人は多く、「現金をあまり持ち歩かない」という人もいます。現金にしか対応していない店舗では、「手持ちの現金が足りない」「キャッシュレス決済のポイントを利用したい」といった理由でお客様が購入を躊躇するケースがあり、販売機会を逃しているおそれがあります。このような事態を防ぐには、品揃えやサービスに対するニーズだけでなく、決済方法に対する多様なニーズにも応えることが重要です。近年はさらに顔認証決済など新たな決済方法も登場しているため、小売業でも多様な決済方法の積極的な導入が求められます。
サステナビリティ
サステナビリティとはさまざまな物事を長期的な視野でとらえ、持続可能な状態に導くという意味があります。従来は、環境保護の観点で使われる単語でしたが最近は価値提供と企業利益を両立しながら、長期にわたって持続可能な企業を目指す取り組みを指す用語として使われています。
サステナビリティが重視される理由は、「生産時の二酸化炭素排出量が少ない商品を選びたい」「同じ性能の商品なら、リサイクルに積極的に取り組む企業のものを利用したい」のように、生活者の意識が変わってきているためです。サステナビリティを意識した小売店の取り組みとしては、以下のようなものが挙げられます。
- 製造時の環境負荷が低い商品を仕入れる
- 商品の覇気が出ないように仕入れ量を調整する
- プラスチック製の包装を減らす
プラスチック製買い物袋の有料化やフードロスの削減など、日本政府も積極的に取り組みや情報発信を進めているため、今後さらにサステナビリティを意識した店舗運営が求められるようになると考えられます。
AI需要予測
小売業の効率的な店舗運営に役立つのが、AI需要予測です。その名のとおりAIによって需要を予測することで、発注業務の効率化や仕入れ量を適正化して過剰在庫やロスを防ぐ効果があります。担当者の経験や勘に頼った仕入れは予測が外れることもあり、仕入れ業務が属人化すると担当者が変わった際に店舗運営に支障をきたすおそれがあるため、注意が必要です。取り扱う商品が多い店舗では、需要予測と仕入れ作業に時間がかかっているケースもあるでしょう。
AI需要予測を活用すれば、過去の傾向や広告などの販促活動による影響を見越した適切な仕入れ量を提案してくれるため、小売店にとって多くのメリットがあります。
P2C
PC2は「Person to Consumer」の略で、個人から顧客に商品を販売する方法です。インフルエンサーが紹介した商品が多く売れるように、近年は「誰が紹介・販売しているか」が購入動機になるケースも少なくありません。YouTubeやInstagramなどリアルタイム配信ができるSNSも登場し、動画や配信をきっかけに商品を購入する人も多くいます。ECサイトの静止画による紹介よりも訴求力が高く、デジタルを活用した接客もこれからの小売店には求められます。
小売業ではBOPISが話題になっている
近年小売業で話題となっているのが、「BOPIS」です。BOPISとは「Buy Online Pick-up In Store」の略で、オンラインで購入した商品を店頭で受け取ることです。
BOPISは日本でも大手スーパーや家電量販店、ファッションブランドなど多くの小売業が採用し、広がりを見せている販売方法です。その背景として、新型コロナウイルスの流行があります。BOPISは店舗での滞在時間や人との接触を最小限にできるとして、注目を集めています。マーケティング戦略の立案から実行支援までサポートするVENECTでは、BOPISの導入も支援します。体験価値向上に向けて、ぜひ検討してみてください。
関連URL:
「店舗受け取りとは?メリットや業界別の活用方法について解説」
「BOPIS導入のメリットとフローとは?」
最後に
マーケティングの戦略立案〜実行支援まで一気通貫で行うVENECTでは、変化を続ける生活者の生活様式に合わせたマーケティング支援を行い、顧客体験を設計することが可能です。 以下のお問い合わせフォームよりご連絡ください。
採用情報を
詳しく見る