Update : 2023.5.31

認知拡大に使える最新施策6選
成果につなげるコツも解説

この記事でわかること

認知拡大の意味
認知拡大が重要な理由
認知拡大に使える代表的な6種類の施策
認知拡大を成果につなげる3つのコツ

読了目安：8分

商品やサービスの売上を拡大させるためには、まずターゲットとなる顧客の多くに認知してもらうことが大切です。商品やサービスのよさが認知されることによって、顧客は初めて競合商品との比較や購入の検討を始めるからです。しかし、「どのように認知を拡大すればよいかわからない」「具体的な施策が思い浮かばない」という方は多いでしょう。

本記事では、認知拡大に使える最新の施策を6つ紹介します。自社の商品・サービスの認知を拡大させたいと考えている企業担当者の方は、ぜひ参考にしてみてください。

目次

認知拡大とは？
認知拡大が重要な理由
認知拡大に使える最新施策6選
認知拡大を成果につなげるコツ
最後に

認知拡大とは？

認知拡大とは、より多くの顧客に自社の商品・サービスの内容や特徴を知ってもらう取り組みを指します。そもそも商品やサービスの販売における「認知」とは、社名や商品名だけでなく、顧客自身にどのようなメリットをもたらすのかといった特徴まで把握されている状態です。似ている言葉に「知名度」がありますが、知名度には社名や商品名といった名前だけを知っているケースも含まれます。知名度だけを追求しても商品・サービスの購入や利用にはつながりにくいため、「認知」のレベルまで引き上げることが大切です。

認知拡大が重要な理由

どんなに優れた商品やサービスがあったとしても、ターゲットとなる顧客に認知されていなければ売上が大きく上がることはありません。売上を伸ばすためには、自社の商品やサービスが顧客の「どのような悩みを解決するのか」を広く知ってもらうための取り組みが大切です。認知拡大によって顧客が自社のブランドを深く理解するようになれば、リピーターやファンが生まれやすくなります。まずはターゲット層における認知を獲得することが、事業の安定成長に向けた第1歩だといえるでしょう。

認知拡大に使える最新施策6選

ここでは、認知拡大に使える代表的な施策として以下の6つを紹介します。

マスメディア広告
Web広告
オウンドメディア
SNS
プレスリリース
イベント

各施策の特徴やメリットを紹介するので、自社に適した手法選びの参考にしてください。

マスメディア広告

マスメディア広告は、テレビや新聞、雑誌、ラジオといった従来の媒体に広告を掲載する手法です。各メディアの特徴は以下の通りです。

テレビ : 音声と映像でアピールできる
新聞 : 高齢者層の利用が多い
雑誌 : 読者層からターゲットを絞れる
ラジオ : 時間帯によってリスナー層が変化する

大多数のターゲット顧客にリーチできるのが、マスメディア広告を利用するメリットです。しかし、そのぶん制作や配信に大きな費用がかかるため、ハードルは高い施策だといえます。

Web広告

マスメディア広告に代わり、近年シェアを伸ばしているのがWeb広告です。Web広告の種類としては、主に以下のようなものが挙げられます。

リスティング広告 : GoogleやYahoo!の検索結果に表示される
ディスプレイ広告 : サイトの広告枠に掲載される
リターゲティング広告 : 過去に自社サイトを訪れたユーザーに表示される
SNS広告：TwitterやInstagram上に投稿形式で表示される

Web広告のメリットは、容易に効果測定ができる点やターゲットを絞りやすい点です。日本人の多くがインターネットを利用している現在、Web広告の価値は大きく上昇しています。うまく活用することで、早期の認知拡大が可能になるでしょう。

オウンドメディア

オウンドメディアでは、自社サイトを通じた情報発信によって認知拡大を図ります。自社の事業領域において顧客が抱える悩みや課題をテーマとし、コンテンツを作成することで、顧客に価値を提供します。オウンドメディア上のコンテンツのなかで自社の商品やサービスに触れれば、認知拡大につなげることが可能です。GoogleやYahoo!といった検索エンジンに評価され、集客ができるまでには時間がかかるものの、作成したコンテンツが資産として積み上がっていく点はメリットです。

SNS

SNSアカウントを運用することで、ターゲットとなる顧客と双方向でのコミュニケーションが可能となります。代表的なSNSとその特徴は、以下の通りです。

Twitter：リツイートによる拡散性に優れている
LINE：利用者層が幅広い
Instagram：ビジュアル訴求に適している
YouTube：音声・映像によって濃い情報を伝えられる
TikTok：ショート動画だからこそ気軽に見てもらえる

SNSは基本的に無料で始められるというハードルの低さが魅力です。うまく拡散されれば、ほとんど費用をかけずに爆発的な集客効果を生むこともあります。一方で、投稿に手間がかかる点や炎上のリスクがある点には注意が必要です。

プレスリリース

プレスリリースによって新しい商品・サービスの情報を発信すれば、取引先や顧客からの認知を獲得できます。また、報道関係者の目に留まることでマスメディアに取り上げてもらえる可能性も高まるでしょう。マスメディアの発信によってより多くのターゲット顧客に認知されれば、リリース直後から大きな売上拡大のチャンスが広がることになります。

イベント

自社の商品やサービスに関連したイベントを開催することで、認知の獲得が狙えます。具体的には、PRイベントや商品・サービスの体験イベント、商談会、展示会などが挙げられます。SNSのような拡散性はないものの、実際に体験してもらうことで1人1人の顧客と濃い関係を築くことが可能です。デメリットとしては、企画や運営に手間がかかる点や会場費用などのコストがかかる点が挙げられます。

認知拡大を成果につなげるコツ

せっかく認知を拡大できても、成果につながらなければ意味がありません。ここでは、認知拡大を成果につなげるための以下3つのコツを紹介します。

ターゲットを知る
競合との差別化を図る
顧客を段階的に教育する

ターゲットを知る

まずは、認知を獲得すべきターゲット顧客について知ることが大切です。商品やサービスを購入する可能性が低い人たちから認知を獲得できても、成果にはつながりにくいでしょう。自社の商品やサービスが「誰のどのような悩みを解決するのか」を明確にしたうえで、ターゲット層に刺さるメッセージ・届きやすいメディアで情報を発信する必要があります。

例えば、若い女性をターゲットとした化粧品の販売なら、Instagramでのアカウント運用や広告出稿が効果を発揮するはずです。明確なペルソナを設定することが、認知拡大戦略の第1歩です。

競合との差別化を図る

認知拡大の取り組みをしても、競合との差別化がなされていない状態では、顧客の印象に残りにくいでしょう。競合他社と異なる独自の価値を明確にアピールすることで、認知拡大の取り組みが成果につながりやすくなります。そのためには、自社・競合各社がどのような認知を獲得しているのか調査によって把握することが大切です。自社がとるべきポジショニングを明確にすることで、マーケティング戦略全体に一貫性が生まれます。

VENECTではブランド認知度調査も行っていますので、認知の拡大やブランドの確立に向けた施策を検討している方は、ページ下のお問い合わせフォームよりご連絡ください。

顧客を段階的に教育する

初めて商品やサービスを認知したタイミングで購入を決意する消費者は、あまり多くありません。認知を獲得したあと、マーケティング活動によって商品・サービスのメリットを繰り返し伝えることで、消費者は態度を変容させ、購入を検討するようになるのです。消費者が商品・サービスの購入に至る過程は、元P&Gの音部大輔氏が考案した「パーセプションフローモデリング」によって説明できます。消費者の態度変容プロセスを踏まえて段階的に教育することで、認知拡大の取り組みが成果につながりやすくなります。