Update : 2023.12.20

新規事業に失敗する原因5選｜成功のコツとあわせて解説

新規事業は企業の成長を担う重要な取り組みですが、新たな商品やマーケットを扱うため失敗しやすいのも事実です。本記事では、新規事業に失敗するよくある原因を解説するとともに、成功のコツをご紹介します。

この記事でわかること

新規事業に失敗する原因
新規事業のよくある失敗を回避する方法
新規事業を成功させるためのコツ

読了目安：7分

新規事業は企業の成長を担う重要な取り組みですが、新たな商品やマーケットを扱うため失敗しやすいのも事実です。新規事業を成功させるためには、計画段階から失敗のリスクを可能な限り排除し、スムーズに立ち上げられるよう準備しておくことが大切です。

本記事では、新規事業に失敗するよくある原因を解説するとともに、成功のコツをご紹介します。これから新規事業の検討を始める方、まさに新規事業を開始しようとしている方は、ぜひ参考にしてみてください。

目次

新規事業に失敗する原因5選
新規事業を成功させるためには
最後に

新規事業に失敗する原因5選

新規事業に失敗するよくある原因としては、以下の5つが挙げられます。

マーケットニーズの調査が足りていない
投下するリソースが十分でない
迅速なアクションが取れていない
事業領域におけるナレッジが足りていない
立ち上げるタイミングが適切でない

それぞれの原因と失敗の回避方法を見ていきましょう。

マーケットニーズの調査が足りていない

マーケットニーズの調査が十分でなく、見切り発車によって新規事業を開始した結果、想定した売上・利益が得られないというのはよくある失敗です。経営者や企業担当者の肌感覚をもとに新規事業を立ち上げるのは非常に危険だといえるでしょう。商品やサービスをリリースしたあと、想定以上にニーズが小さいことがわかれば投資回収は困難になります。

また、戦略の軌道修正には多大なコストがかかります。リスクを抑えるためには、多少のコストをかけてでも計画段階で客観的なデータを取得し、事業性の裏付けを取っておくべきだといえるでしょう。

投下するリソースが十分でない

事業の立ち上げにかかるリソースや予算を十分確保しておらず、認知獲得に必要なマーケティング活動を実施できないパターンです。マーケット内にポジションを確立できず、期待した収益を得られないという結果になるでしょう。

どの程度の費用をかければどの程度の売上・利益が見込めるのか試算したうえで、社内外関係者の合意を取り付けておく必要があります。特に経営層のコミットメントは、新規事業を軌道に乗せるにあたって不可欠な要素だといえるでしょう。

迅速なアクションがとれていない

新たなマーケットまたは商品にチャレンジするなら、想定外の事態は起こるものです。それに対して迅速にアクションがとれなければ、シェア獲得のチャンスを逃すことになるでしょう。例えば経営層直轄型の組織にするなど、新規事業においては意思決定のスピード感を大切にした組織構築が重要です。

事業領域におけるナレッジが足りていない

既存事業と異なる領域にチャレンジする場合、自社のナレッジが十分かどうかはよく精査しておく必要があります。実際に立ち上げてみると、社内の知見不足によって想定通りに進まないというケースは珍しくありません。自社の現状を客観的に見極めたうえで、必要に応じて知見のある人材を採用したり、アウトソーシングしたりするなど、不足しているナレッジを補う工夫が大切です。

立ち上げるタイミングが適切でない

既存事業がまだ軌道に乗っていないタイミングやシェアが落ち始めたタイミングでは、新規事業に十分なリソースを割くことは難しいでしょう。新規事業を立ち上げるタイミングが適切かどうか、自社の現状を踏まえて判断する必要があります。既存事業から安定した利益が出ている状態であれば、新規事業の黒字化に多少時間がかかったとしても、事業を継続するだけの余力があるはずです。

新規事業を成功させるためには

新規事業によくある失敗を踏まえ、成功させるためには以下5つのポイントが重要だと考えられます。

マーケット調査を行う
必要なリソースを確保する
組織体制を整備する
インハウスとアウトソースを使い分ける
既存事業の成長期・成熟期に開始する

それぞれのポイントを解説していきます。

マーケット調査を行う

客観的なデータをもとに新規事業の計画を立てることで、ニーズの見込み違いなどによる失敗のリスクを減らせます。事業開始後に狙うべきマーケットやターゲット層を変更するとなれば、多大なコストがかかり、新規事業の立ち上げも遅れることになるでしょう。事前に入念な調査を行い、マーケットの実態を把握しておくことが大切です。

客観的なデータがあれば、社内外の関係者を説得する際の説明材料としても役立つはずです。マーケットの実態を掴むためには、ブランド認知度調査などによって自社や競合他社の状況を整理するといったアプローチが考えられます。

VENECTではブランド認知度調査も行っていますので、新規事業構築にあたってマーケット調査の必要性を感じているという方は、ページ下のお問い合わせフォームよりご連絡ください。

必要なリソースを確保する

新規事業を軌道に乗せるためには、費用予算や人員など、必要なリソースを事前に確保しておくことが重要です。予算や人員を追加で要請することになった場合、その他の事業の状況によっては承認が下りないケースも考えられるでしょう。

予算や人員が不足した状態では、新規事業を計画通り進めるのは困難になります。中途半端な施策しか投下できなければ、獲得できるシェアも十分なものではなくなり、新規事業の成果は「期待を下回る」と判断されかねません。最悪の場合、十分なチャレンジができないまま撤退を余儀なくされる可能性もあるでしょう。事業開始前の段階で、必要なリソースをしっかり確保しておくことが大切です。

組織体制を整備する

新規事業においては、想定外の事態が起こった場合の意思決定をいかにスムーズに行えるかが重要です。高速でPDCAを回し、臨機応変に対応していくことが新規事業の成否を左右するといえるでしょう。そのためには、経営層直轄型の組織にするなど重要な判断をすぐに下せる体制にしておくのも1つの手です。

インハウスとアウトソースを使い分ける

新たなマーケットや商品にチャレンジするなら、社内のナレッジだけでは不足する可能性が高いでしょう。インハウスでの対応に固執するのではなく、必要に応じて外部からアウトソースすることも視野に入れるなど、欠けているナレッジを補うための柔軟な対応が求められます。

既存事業の成長期・成熟期に開始する

企業の成長サイクルのうち、創業期や衰退期に新規事業を始めてしまえば、新規事業に十分な費用をかけられません。創業期には既存事業に十分な投資が必要であり、衰退期には過度な競争によって十分な利益を生み出せなくなっている可能性が高いからです。長期的には黒字化を期待できるプロジェクトだったとしても、経営状況次第では短期的な赤字によって中断せざるを得なくなる可能性もあります。既存事業が成長期・成熟期といった十分な収益を生んでいるタイミングで新規事業を開始することが大切だといえるでしょう。