Update : 2024.2.15

新規事業にコンサルタントを活用するメリット
依頼する際のポイントも解説

新規事業支援

新規事業の計画立案を行う際には、対象となる市場の規模をしっかり調べておく必要があります。本記事では、新規事業への活用を前提とした市場規模の調べ方について、活用方法とあわせて解説します。

この記事でわかること

新規事業にコンサルタントを活用するメリット
新規事業でコンサルタントが果たす役割
新規事業にコンサルタントを活用する際のポイント

読了目安：7分

新規事業の立ち上げにあたって、自社内のナレッジ不足を痛感することもあるでしょう。そんなとき活用を検討したいのが、外部のコンサルタントです。コンサルタントを活用することで、専門的な知見やノウハウをもとにスピーディーにビジネスを推進できたり、本来なら試行錯誤を重ねて導き出す必要があるビジネス上の最適解にたどりつきやすくなったりします。しかし、ただコンサルタントに仕事を丸投げするのではなく、ポイントを押さえて有効活用しなければ、依頼にかかるコストが無駄になってしまう可能性もあるでしょう。本記事では、新規事業にコンサルタントを活用するメリットや依頼時のポイントをご紹介します。新規事業の立ち上げに向けて課題を抱える経営者・企業担当者の方は、ぜひ参考にしてみてください。

目次

新規事業にコンサルタントを活用するメリット
新規事業にコンサルタントを活用する際のポイント
最後に

新規事業にコンサルタントを活用するメリット

新規事業にコンサルタントを活用する具体的なメリットとしては、以下の4点が挙げられます。

プロの知見が得られる
客観的な視点が得られる
スピード感を持って進行できる
人的リソースを補える

順番に見ていきましょう。

プロの知見が得られる

まず、新規事業に関する社内の知見が十分でない場合でも、外部のコンサルタントを活用することでプロの知見が得られることは大きなメリットです。新規事業の分野での支援経験が豊富なコンサルタントであれば、起こりうるトラブルを事前に予測したり、よりスムーズな方法を提案したりできるでしょう。理想は社内の人材を育成し、新規事業のスペシャリストに育て上げることかもしれません。しかし、そのためには試行錯誤による時間的・金銭的ロスを許容する必要があります。新規事業とはいえ、スピーディーに結果を出さなければ経営状況の変化などによって縮小や撤退を余儀なくされる可能性もあります。できるだけ短い期間で結果を出すためには、新規事業の分野に明るいコンサルタントの起用は有効な選択肢だといえるでしょう。

客観的な視点が得られる

新規事業にコンサルタントを活用すれば、社内の見方とは異なる客観的な視点を得られることもメリットです。社内で検討を重ねるだけでは、気づかないうちに視野が狭くなってしまうものです。経営者や担当者の誤った認識を前提として事業構造を組み立ててしまえば、将来的な軌道修正に時間・費用がかかることになるでしょう。また、より効率的な方法があるにもかかわらず、気づかずに遠回りすることもありえます。第三者の立場から専門的な知見をもとにアドバイスを受けられれば、自社だけでは見逃しがちなリスクやチャンスに気づきやすくなります。

スピード感を持って進行できる

コンサルタントを活用することで、課題に直面した場合でもスピード感を持って新規事業を推進することが可能になります。新規事業の立ち上げ時には、さまざまな課題が出てくるものです。事前には想定できなかったトラブルや状況の変化によって、新規事業の継続が危ぶまれることもあるかもしれません。その分野でのビジネス経験が豊富なコンサルタントであれば、自身の知見や人脈などを駆使してスピーディーに解決策を提案してくれるでしょう。本来であれば社内で検討を重ね、さまざまな解決策を模索していく必要があるところ、コンサルタントがいれば瞬時に最適解を導き出し、アクションに移せるケースが多くなります。

人的リソースを補える

コンサルタントは調査や資料作成を得意とする場合が多く、社内の人的リソースを補う役割も果たしてくれるでしょう。新規事業の立ち上げにあたっては、経営層や社外関係者に対して概要説明を行い、承認や協力を得るといった場面が想定されます。しかし、そのために必要な新規事業の優位性を裏付ける調査やプレゼン資料の作成などには、想定以上に時間がかかるものです。コンサルタントがいれば、必要なデータの収集や資料の作成を任せられるため、社内リソースの不足を補えます。

関連記事：「新規事業計画書の作り方とポイントを徹底解説」

新規事業にコンサルタントを活用する際のポイント

新規事業にコンサルタントを活用するメリットはさまざまですが、効果を最大限に引き出すためにはポイントを押さえて依頼する必要があります。具体的には、以下4つのポイントが重要です。

依頼目的を明確にする
コンサルタント任せにしない
知見や経験が豊富なコンサルタントを選ぶ
自社が抱える課題を明確に伝える

こちらも順番に見ていきましょう。

依頼目的を明確にする

まず、新規事業におけるコンサルティング依頼の目的を明確にしましょう。コンサルタントにどのような役割を期待しているのか最初に明確に伝えなければ、自社にとって不要な業務に注力してしまう可能性もあります。最大限の効果を引き出せるよう、社内で対応する部分とコンサルタントに依頼する部分を切り分け、明確にしておきましょう。新規事業の推進にあたって何をサポートしてほしいのか、どのような役割を担ってほしいのかをしっかりと伝えることが大切です。

コンサルタント任せにしない

新規事業の目的や内容があいまいなままでは、どれだけ優秀なコンサルタントでも事業を成功に導くのは難しいでしょう。コンサルタントを活用する場合でも、丸投げするのではなく自社が主体性を持って新規事業を推進するといった姿勢が重要です。企業の理念や方針に沿ったコンセプト、自社の強みを活かせるビジネスにするためには、自社内での検討やすり合わせが欠かせません。また、どれだけすばらしい事業計画ができても、社員のコミットメントが十分でなければ計画通りに進行するのは難しいでしょう。新規事業を成功に導くためには、当事者意識を高く保つことが大切です。

関連記事：「新規事業計画の立て方を5ステップで解説説得力を高めるコツも紹介」

知見や経験が豊富なコンサルタントを選ぶ

インターネット上での検索や知り合いからの紹介など、コンサルタントを探せば見つけるのは難しくないでしょう。しかし、新規事業の分野において本当に専門性の高いコンサルタントでなければ期待したサポートは得られません。自社にない知見・経験を有しているか、依頼前にしっかりとチェックすることが大切です。事業のアイデア出しから参画してもらうのか、立ち上げ後のサポートを依頼するのかなど、期待する役割によっても必要なノウハウは異なります。自社が期待する役割を果たせるコンサルタントかどうか、過去の実績などをしっかりヒアリングしましょう。

自社が抱える課題を明確に伝える

的確なサポートを受けるためには、コンサルタントに対して自社が抱える課題を明確に伝えることが大切です。自社の弱みや事業を進めるうえでの制約なども含めて相談し、サポートを受けなければ、有効な解決策を提示してもらうのは難しいでしょう。経営陣の意向や企業風土に加え、銀行や投資家など事業計画を説明する相手との関係性などもしっかり伝えることで、期待した役割を果たしてもらえる可能性は高くなります。