Update : 2024.3.29

新規事業向けニーズ調査の方法を4つ厳選して紹介！
調査のポイントも解説

新規事業を立ち上げる際には、ターゲット層がどのようなニーズを持っているのか調査する必要があります。本記事では、新規事業向けニーズ調査の方法について、調査方法ごとのメリット・デメリットやニーズ調査を行う際のポイントも含めて解説します。

この記事でわかること

新規事業向けニーズ調査の方法
調査方法ごとのメリット・デメリット
新規事業向けニーズ調査のポイント

読了目安：7分

新規事業を立ち上げる際には、ターゲット層がどのようなニーズを持っているのか調査する必要があります。ニーズを調査する方法は複数あり、それぞれ特徴が異なるため、目的に合った調査方法を選ぶことが大切です。

本記事では、新規事業向けニーズ調査の方法について、調査方法ごとのメリット・デメリットやニーズ調査を行う際のポイントも含めて解説します。新規事業の具体化に向けてニーズ調査を検討している経営者・企業担当者の方は、ぜひ参考にしてみてください。

目次

新規事業向けニーズ調査の方法4選
新規事業向けニーズ調査のポイント
最後に

新規事業向けニーズ調査の方法4選

新規事業を検討する際は、以下のような方法でニーズ調査を行います。

アンケート調査
モニター調査
社内調査
SNS調査

それぞれの調査方法について、詳しく見ていきましょう。

アンケート調査

アンケート調査は、対象者に質問票を配布して回答してもらう方法です。近年は、回答や集計が手軽にできるオンラインアンケートが主流となっています。アンケート調査のメリットは、多くのユーザーの声を簡単に集められることです。企業側が質問を自由に設定できるので、目的とするデータを収集しやすいというメリットもあります。一方、あらかじめ質問内容を指定するため、より具体的な内容を深堀りしたい場合には向いていません。割合など定量的な調査をしたいときに適した方法です。

関連記事：「ブランド認知度調査の評価方法と活用のポイントを徹底解説」

モニター調査

モニター調査は、調査対象者に自社の商品やサービスを実際に体験してもらい、意見をヒアリングする方法です。ユーザーと直接やりとりできるため、率直な声を集められます。「どうしてそう思ったのか」など、回答を深堀りしてより本音に近い意見を聞けるのもメリットです。モニター調査のデメリットとしては、手間やコストがかかるため調査対象者が限られる点が挙げられます。例えば自社に調査対象者を招いて商品やサービスを使ってもらう場合、アンケート調査のように大規模な調査はできません。

社内調査

社内調査は、自社の社員を対象とする調査です。自社の社員に商品やサービスのターゲット層がいる場合、社内調査によってユーザー視点と企業視点の両方から意見をもらえます。多角的な視点で意見をもらえるのがメリットである一方、純粋な顧客目線での意見が集まりにくい点には注意しなければなりません。顧客目線を重視するなら、アンケート調査やモニター調査を実施したうえで、社内調査は補助的な位置づけとするほうがよいでしょう。また、そもそも商品やサービスのターゲット層となる社員が少ない場合は、回答数が限られるため十分な調査ができません。

SNS調査

SNS調査は、商品やサービスについてSNSで検索したり、自社アカウントのフォロワーから意見を募ったりする調査方法です。SNSは多くの人が投稿するリアルタイムの情報を収集できるため、調査結果をスピーディに得られます。自社以外の商品やサービスについて検索すると競合調査も可能で、さまざまな観点から調査できるのもメリットです。一方、SNSは匿名性が高いため属性を絞った調査は難しい点に注意してください。商品やサービスのターゲット層に絞って調査を行いたい場合は、アンケート調査やモニター調査のほうが適しています。

新規事業向けニーズ調査のポイント

新規事業立ち上げのためにニーズ調査を行う際は、以下のポイントを押さえておきましょう。

ターゲット層を明確に定義する
目的に合った調査方法を選ぶ
ターゲット層を調査対象にする
仮説を立てたうえで調査する

上記4つのポイントについて、以下で解説します。

ターゲット層を明確に定義する

まずは、新規事業のターゲット層を明確に定義することが大切です。ターゲット層が明確になっていなければ、事業計画の検討に役立つデータが得られません。例えば、新規事業は30代のビジネスパーソンがターゲットであるにもかかわらず、調査結果に50代や60代のユーザーの意見が入っていれば回答の傾向が変わってしまいます。このようにターゲット層以外のユーザーの回答はノイズになるため、事業のターゲットを明確にしたうえで調査対象者を絞りましょう。

目的に合った調査方法を選ぶ

調査方法によってメリット・デメリットがあり、目的によって適した調査方法は異なります。調査目的に合わせて、前述した4つの調査方法のなかから最適なものを選んでください。例えば、開発中の新商品のブラッシュアップに向けて意見を集めたい場合は、試作品を実際に使ってもらうモニター調査が適しています。一方、競合調査や市場調査のために広く情報を収集したい場合は、SNS調査が役立つでしょう。適した調査方法を選べるよう、「調査によって何を知りたいのか」を明確にしておくことも大切です。

関連記事：「競合調査のメリット・デメリットや進め方を徹底解説！」

ターゲット層を調査対象にする

ターゲット層を明確にしたうえで、選んだ方法がそのターゲット層を対象に調査できるものかどうかも確認が必要です。例えば、SNS調査はターゲットを絞った調査が難しいため、年齢や職業、性別などを絞って調査したい場合は不向きです。また、既存事業と新規事業のターゲット層が重なる場合は、自社の既存顧客を対象にしたアンケート調査も可能でしょう。しかし、既存事業と新規事業のターゲット層が少しでも異なる場合はデータの有効性が下がるため、注意が必要です。

仮説を立てたうえで調査する

なんとなく調査を実施して回答を集計するだけでは、事業計画の立案に活かせません。調査前にどのようなニーズや課題がありそうなのか仮説を立て、実際の調査結果と比較しましょう。最初に仮説を立てて調査後に検証することで、調査結果を活用しやすくなります。調査結果を得ただけで満足してしまわないよう、「どのような結果が出たらどのような対応をするか」まで事前に検討しておくのがポイントです。